いつもお世話になっています！Pスケ（@kaigonarehabilid）です。
Pスケのブログの大半は、皆さんもご存知のように加算に関する記事を掲載しています。
Pスケの本業は理学療法士なのですが、介護現場のセラピストとして必要な加算だけではなく、不必要といってもいい栄養や口腔関係、はたまた外泊に関することまで、全ての加算に関して書かせて貰ってます。
それはなぜなのか？
って、ことで今回は『一般職員も知るべき！！加算の算定要件と意味を勉強するメリット』について話したいと思います。
目次
1.加算を知れば具体的な業務の意味が見える
Pスケは加算について調べる前は、いつもしている業務やなぜこんな事しているんだろうと、他職種の仕事に疑問を感じていました。
老健時代は特に感じていて、例えば入所していた利用者が肺炎を患ってしまった時の事です。
肺炎を発症しているのに、施設長の医師は病院に搬送せずに、施設で治療を行っていました。
その時、上司のセラピストは『肺炎になってんだから、早く病院に搬送すればいいのに！』と口を尖らせて言っていたのを思い出します。
Pスケも『なんで病院に搬送しないんだろう？』と思っていました。
ただそれには理由があって、いくつかある理由の一つに『所定疾患施設療養費』という加算を算定するためにこのような対応をとっていたことがあります。
この所定疾患施設療養費をよくよく調べてみると、国が老健に対して『すぐに病院送りにするんじゃなくて、老健で対応できることはしてねぇ～』という考えもわかるようになってきました。
なので加算を知ることで、今現在の業務の疑問が解決するようになることもあります。
また加算の為の業務と分かれば、業務に対する不満も自ずと減る可能性だってあると思います。
2.事業所としての今後の方向性が見える
医療保険や介護保険は定期的に報酬改定があり、新しく加算が設置されたり、算定要件が変更されたりしています。
新規加算や算定要件の変更を知ることで今後、国は何を考え、保険制度の下で動いている私たちはどのような動きをしなければならないのかを教えてくれる大切な指標になります。
特に新規加算は国が各事業所に目指してほしい方向性が盛り込まれているので、これからの超高齢社会を生き残るために各事業所は加算を取得していく必要があります。
新規加算を取得しない又は点数が高い加算を取得していかなければ、事業所として成り立たなくなる可能性があり、最終的には倒産ということもあり得る話なのです。
3．利用者のQOLが上がる
新規に設置された加算や算定要件が変更となった加算は、利用者にとって生活の質を上げる加算が多いように感じます。（例外も一部ありますが、、、）
特に平成30年度に制定された『褥瘡マネジメント加算』や『排泄支援加算』なんかはQOLを上げる一つとなっているようです。
やはりこれらの加算を積極的に取得していけば、お互いにwin-winの関係が構築されるようになってきます。
３．自分たちの給料に反映される
加算は日々の業務の意味合いや、事業所の方向性を指し示す道標のようなものだと話しましたが、一番自分たちに影響があるのは給与に関することだと思います。
やはり新しい加算や点数の高い加算を取得せずに、低い点数の加算を取得したままだと給与やボーナスはカットされ、しまいには事業として成り立たなくなり、自分たちの仕事を失う可能性だってありえます。
逆に高い点数を取得できるような体制をとっていけば、給与は安定し下手したら昇給やボーナスアップの可能性だってあり得ることです。
４．日々の業務も加算に変わるかもしれない？！
Pスケも今まではほとんどと言っていいほど、加算に関しては無知で上司や先輩におんぶにだっこ状態でした。
ただ加算の算定要件を知ることで、日々の業務の意味合いも分かってきたし、働き方も自分で考えながら働けるようになった気がします。
またいつも行っている業務が、実はまだ取得していない加算の算定要件を満たしている可能性だってあります。
新規加算を取得するにはある程度の労力が必要となってきますが、そうなれば少しの力で加算が取得できるかもしれません。
そのような気づきに対して、上司などに提案する一つのツールとして活用することだって出来ます。
このような加算に関する提案は相手に悪い印象を与えませんし、逆にメリットしかないので好印象を与える可能性があります。
５.介護報酬で参考にしているもの
Pスケは介護報酬を勉強する際に参考にしているサイトがあります。
少しですが、今回３つほど紹介したいと思います。
言わずと知れた厚生労働省の介護報酬に関するサイトです。
ここから算定要件や申請書等のダウンロードが可能です。
ここも厚生労働省のサイトで、今後の介護報酬改定に伴う話し合いの資料が掲載されています。
介護報酬に関する内容や、介護業界の現在の流れなどを掲載されているニュースサイトです。
６．最後に
今回は大まかなメリットを述べさせてもらいましたが、これ以外にも加算に関してまだまだメリットはあると思います。
色々なことに疑問を持ち調べたり行動を起こすことで、利用者と働いている自分たちがwin-winの関係になれるように努めていくことが必要です。