いつもお世話になってます！Pスケ（@kaigonarehabilid）です。
よくご自身用の車椅子を導入するってなる時、みなさんどうやって入手してますか？
今回は『自分用の車椅子。購入以外で入手出来る５つの手段と検討順番！』ってことを話したいと思います。
▼目次▼
公的費用から考えていこう
自費購入以外で車椅子を取得しようとする場合。
公的な費用から取得できるような方法を考えていきます。
公的な費用でも使える順番というものがあり、以下の順番で車椅子購入を考えていく事が大切です。
労災保険 → 介護保険 → 補装具費支給制度 → 自費レンタル・自費購入
労災保険
まずは順番として労災保険が考えられます。
労災保険は就労時の労働災害により、障害者となった人を対象にしてます。
なので労災対象者以外は次の項目に進んでください。
労災保険には『義肢等補装具費支給制度』という制度があって、これを使用して車椅子を申請します。
支給対象者は以下のサイトに記載されてますので詳細は確認ください。
介護保険
一番メジャーな方法として、介護保険の福祉用具貸与で車椅子を導入することが出来ます。
メリットとして以下の内容があります。
- 多くの既製品の中から、利用者にあった車椅子を使用できる
- 状態変化や、故障したらその都度交換が可能
- 介護保険適用なので自己負担額が1割～3割で、月に数百円程度で借りれる
一方、デメリットとしては
- 利用者の体型が既製品に合わない場合や、特殊な構造が必要な場合、レンタルでは対応出来ない
- 要介護2以上でないと原則レンタルが出来ない
などが挙げられます。
補装具費支給制度
補装具費支給は身体障害者手帳で申請する車椅子支給方法です。
これは身体障害者手帳を保有している方が対象となり、オーダーメイドで作製出来るので利用者に合った車椅子を提供出来ます。
基本要件として以下の内容があります。
義肢・装具・杖等他の補装具を使用しても歩行が困難な者（原則として、下肢機能障害２級以上又は体幹機能障害３級以上で歩行障害がある者）です。
メリットとして以下の内容があります
- 利用者の体型に合った車椅子を作製できる
- 原則定率1割負担であり、所得に応じて変化する為、普通に買うより安価である
デメリット
- 申請から出来上がるまで数ヶ月程度かかる
- 対象となる障害と等級数が決まっている
- 利用者が新たに疾患を発症し状態変化が起こると、最悪の場合、再作成になる
となります。
なので体型が既製品の車椅子では合わず、オーダーで作る必要がある方は申請することをオススメします。
自費レンタル
病院や老健などの施設に入っていると、介護保険適用で福祉用具業者から車椅子を借りれない場合があります。
また稀にですが、在宅でも介護保険限度額を越えて車椅子を購入でなく、レンタルしたいという方がいらっしゃいます。
そのために、車椅子を福祉用具業者から自費でレンタルする方法があります。
メリットとして、以下が挙げられます。
- 多くの既製品の中から、利用者にあった車椅子を使用できる
- 状態変化や、故障したらその都度交換が可能
デメリットとしては以下が挙げられます。
- 全額自己負担になる
大抵が介護保険の保険点数の10割負担になるので、1カ月に数千円になってしまいます。
1年ほど長期間に渡り自費レンタルすると、レンタル総額が車椅子購入と同額かそれ以上になります。
なので、その点を考えて検討するべきだと思います。
自費購入
最期に自費購入です。
自費購入となると、利用者やご家族の要望に応じた車椅子を購入可能です。
現在は価格帯として2～3万円程度の低価格で買えるものもあります。
福祉用具の業者さんによっては定期的にセールをしたり、中古商品を売っていたりします。
デメリットとしては、ホームセンターなどで値段だけ見て適当に購入してしまうと、利用者に適切な選定をされず、再購入されるケースが見受けられます。
また新たに脳梗塞などの疾患を発症して状態が落ちてしまうと、車椅子を再検討しないといけない場合もあります。
まとめ
車椅子を導入するにあたって、以下の5つの方法がありました。
- 労災保険
- 介護保険
- 補装具費支給制度
- 自費レンタル
- 自費購入
検討する順番としては
1 → 2 → 3 → 4 or 5
の順でお勧めします。
これらにはそれぞれ長所・短所がありますので、上手く公的制度を活用し車椅子を導入していきましょう。
